幻の登山道の復活、有志が模索

 かつて旭川市東旭川町のペーパン(米飯)地区から旭川峠、絶景が広がる松仙園や沼の平を経て、旭岳に達する〝幻の登山道〟と呼ばれるコースがあった。今では足を踏み入れる人もほとんどなく、忘れ去られようとしているが、東旭川町の有志らが復活に向けた可能性を模索している。(文中敬称略)

旭川から旭岳に至る最短コース
 〝幻の登山道〟と呼ばれるこのコースは1933(昭和8)年、当時の東旭川村長の大見首太郎が、山本達男内務大臣宛てに登山道の開削を請願。東旭川の開拓者、小谷勝治・河野義助ほか複数の有志による踏み分け実地調査を経て、38年に上ぺーパンから沼の平まで14・5㌔にわたって開削された歩道のことだ。当時の案内記録には「大雪山登山新道東旭川口」(通称〝東旭川ペーパンルート〟)として紹介された。

かつて存在した松仙園のヒュッテ
 東旭川ペーパンルートは眺望にすぐれ、旭川市側から旭岳に至る最短のコースとされ、登山愛好者・天野市太郎(故人)が生前、「沼の平まで上がれば、そこはもう別世界。湿原の美しい風景が広がっている」と近親者に語っていたほどだ。途中、ウグイスやコマドリなどのさえずりを聞くこともできた。
 しかし、木道は傷んでおり、天野は「自然を壊さない程度に整備して、多くの人たちが楽しめるようになればうれしい。それが私の夢」とも語り、旭川から気軽に登ることのできる登山道の確保が、天野のライフワークだったと伝えられる。ペーパンダムから旭川峠に向かって3分の1ほど行った所には、天野にちなんで名づけた「あまの滝」と呼ばれる景勝地もある。
 やがて戦争が激しさを増すと、登山道の利用はいったん途絶えるが、戦後の復興に伴い、維持管理作業を東旭川の「明郷(明るい郷土)青年団」が請け負うと、再び登山熱の機運が高まっていく。
 大雪山国立公園をフィールドに54年に開かれた「第9回国民体育大会・山岳の部」で、天野が山岳競技の会場として層雲峡、天人峡、高原温泉とともにペーパンルートをコースに選ぶと、東旭川の住民は選手たちを迎え入れ大会の成功を願った。
 この時、遠藤雅就(現・ペーパン福島県人会長)は明郷青年団の仲間6人で早朝に出発し、松仙園、沼の平から永山岳を経て北鎮岳まで一気に登頂。遠藤は「ハードだった」と述懐するが、その日は松仙園のヒュッテ(山小屋)で宿泊。翌日には選手団が登ってくる中間地点で炭火をおこし、お茶のサービスで選手を激励している。
 国体をきっかけに、市民をはじめ登山愛好者らの間で旭岳への最短登山口として、東旭川ペーパンルートが知られるようになり、翌年には「神秘境大雪山へ」と銘打ち、登山会が実施された。この登山道を紹介する目的で東旭川村教育委員会が主催し、その後10回ほど続いている。

利用途絶え、分け入り困難
 ところで道が構想した「21世紀の森」開設計画には市内各地区が名乗りを上げ、東旭川地区も79年に誘致期成会を設立。大雪山国立公園を背景とする東旭川地区こそ最適とアピールし、3年後に誘致を実現させている。誘致後、同会は「旭川21世紀の森促進協力会」に模様替えし、83年には常任顧問の天野らの意向で再び登山会を復活させた。初回は180人が参加し、この登山会も10回まで実施(そのうち、雨天で2回中止)している。
 東旭川のペーパンダムから入るペーパンルートは、愛山米飯林道を旭川峠まで進み、第1ゲートを経て安足間林道に入り、第2ゲートを通って約6㌔進むと、その先への車の乗り入れはストップ。これら2つの林道には地面から石が突き出ていたり、激しい凹凸があって、マイカー登山は儘ならない。安足間林道は木材の搬出が少なく整備されておらず、通常はゲートが閉じられ、利用の申込みがあった際にのみ開放していた程度。そこで促進協力会は21世紀の森を充実させる一環として、市に林道の整備を要望したが、受け入れられなかった。こうしたことも要因になってか、やがて利用が途絶え、現在ではペーパンルートを通る人は皆無となり、まさに幻の登山道と化している。
 その一方で21世紀の森のキャンプ場は最近、本州方面からの中高年でにぎわいをみせている。キャンプ場から徒歩で30分ほど行くと中鶴根山(678㍍)の登山口があり、その先には整備された道が続き、頂上からは十勝岳や芦別岳が望める。だが、「地元住民としては、やはり大雪山の前に立ち、その雄大さを実感してほしい」と旭川兵村記念館(東旭川南1条6丁目)友の会。そこで同会のメンバーがこの9月中旬に試みたのが、幻の登山道への探索だ。
 現状を把握すべく、車の乗り入れができない場所から徒歩で入山すると、道なき道と思いきや、意外にも整地された林道が続く。途中にキャタピラの跡がみられ、車寄せのスペースも確保されていた。林道から垣間見えるペーパン川の流域には大量の土砂や流木が横たわり、川幅がやや広がった場所に現地調達の丸太を組んだ砂防ダムが2基。そして愛山渓温泉に向かう道路は今年7月に起きた水害で寸断され、年内は閉鎖を余儀なくされた。かつて絶景を誇った松仙園や沼の平に至るまでは、根曲がり竹が密生して分け入るのが困難という。

 「開発する価値はある」
 山岳アスリートたちにとって、大雪を縦走することは一つのステータス、ハイカーらにとっては、憧れの登山となっている。そのポピュラーなコースとして知られているのが、上川町の層雲峡黒岳からと東川町・勇駒別から登る2通りのコースだ。「私たちが調査した幻の登山道は、ちょうどその中間に位置し、松仙園や沼の平の絶景に突き当たる」と兵村記念館友の会の探索メンバー。
 沼の平とは、標高1300~1400㍍の森林限界とされる場所にある高層湿原のこと。広範囲にわたり、大沼や小沼、一の沼…六の沼といった多様な沼がみられ、沼の周辺には可憐な高山植物が自生している。松仙園は二の沼と三の沼の間にあり、一帯にアカエゾマツが群生していることから、それが松仙園の名の由来になっている。ここを訪れたことのある登山愛好者たちは「その凛々しい立ち姿と、風雪に耐え、ひたすら我慢を重ねる生き姿に感動する」と口をそろえる。「その姿を映すかのように点在する沼の数々は、全く日本画の世界。感動しないはずがない」とは兵村記念館の探索メンバーらの言。
 こうした一方で、監視体制がないため、高額で取り引きされるアカエゾの幼木が盗掘されている形跡が何十ヵ所も発覚しており、これらの実態を問題視する意見もある。
 それだけ松仙園の自然が魅力的な証しともいえるが、東旭川まちづくり推進協議会の石井征士は「先人たちが開いた登山道をこのまま幻に終わらせるのか、まちおこしのきっかけのため生き返らせるか。それは、私たちの知恵にかかっている」。
 石井は、ペーパンダムから旭川峠まで車で行くと20~30分で着き、「そこからの登山となると、そんなに難しい行程ではない」と説明する。
 兵村記念館の中谷良弘館長は「21世紀の森と関連づけ、ジオパーク構想のツアーコースとして活用できる」と期待。ペーパン福島県人会の会長を務める遠藤は「開発する価値はある」としながら、「これまで見聞し、培ってきた知識を提供できれば」と今後の取り組みの行方に思いを募らせている。

表紙1812
この記事は月刊北海道経済2018年12月号に掲載されています。

衰退進む旭川の地域経済、「主要産業」は公的年金

 経済界には景気状況の厳しさを肌で感じている人が多いはずだが、その傾向は数字にもはっきり現れている。平均所得に注目した前号の本誌記事に続き、今回は所得階級別の比率、そして主な収入源に注目する。一連の数字から明らかになったのは、地域経済が直面する厳しい現実だった─。

年収千万円超の比率、帯広が旭川上回る
 旭川市の平均課税所得は全国1741自治体の中で887位(2017年)─本誌が前号で伝えた数字だ。北海道のランキングは179自治体中114位。人口では道内2位、北海道・東北で4位という有力な都市ではあるが、住民の平均的な所得水準を比較すれば、音威子府や遠軽といった村・町を大きく下回っていることも明らかになった。
 しかし、これらの数字はあくまでも平均値。旭川、そして道内の主要な都市には、どれくらいの比率で高所得者と低所得者が住んでいるのかは、他の統計に注目しないと見えてこない。
 地域経済の厳しい現実を示す数字がある。「48・4%」─旭川市の約15万2000世帯のうち、年間収入が300万円以下の世帯が占める比率だ。総務省発表の「2013年住宅・土地統計調査」の結果にはこんな数字が出てくる。
 世帯収入階級別の比率に注目すれば、300万円以下は48・4%、300~500万円は27・0%、500~700万円は12・9%、700~1000万円は7・1%、1000万円以上は2・7%となっている(住宅・土地統計調査では1000~1500万円と1500万円以上を区別しているが、ここではまとめて算出)。
 この分布を帯広市と比較してみると、年収300万円以下の世帯の比率は大きく違わないが、1000万円以上が3・3%と、旭川市を0・6ポイント上回っている。高級住宅や飲食店の状況などから、帯広市を訪れた際に都市全体のリッチさを感じることがあるが、数字の上でもそれがはっきりと証明されている。ちなみに、札幌市ではこの比率が3・6%と、帯広市をさらに上回っている。札幌市の発展ぶりを考えれば、これは自然な数字といえるだろう。
 一方、収入300万円以下の世帯の比率はどうか。主な都市がいずれも45%以上であるのと比較して目立つのが、札幌市の40・1%、そして苫小牧の42・8%という比率の低さ。札幌市は「高収入世帯が多く低収入世帯が少ないまち」ということになる。
 しかし、札幌市でさえ、全国平均と比較すれば「高所得者の少ないまち」に分類される。全国平均に注目すれば、収入1000万円以上の世帯の比率は5・9%と、札幌市を2・3ポイントも上回っている。旭川市(2・7%)と全国平均の間には、倍以上の開きがある。日本の平均像と比較すれば、旭川には半分以下の金持ちしか住んでいないというのが現実だ。
 時系列を切り口に地域経済の変化を観察すれば、浮き上がってくるキーワードは「衰退」だ。5年前、2008年の「住宅・土地統計調査」で、旭川市の世帯収入階級別の比率は、300万円以下が43・9%、300~500万円が27・2%、500~700万円が18・5%、700~1000万円が8・2%、1000万円以上が3・1%だった。2013年の数字と比較すれば、300万円以下の世帯が約5ポイント増加し、他の階級が約1ポイントずつ減っている。
 この調査は5年ごとに行われており、2018年は10月1日に調査が始まった。高齢化が一段と進んでいることを考えれば、最新版では「300万円以下世帯」が半分を超えている可能性が大きい。

半数以上の世帯は公的年金が頼り
 収入の内訳にも、地域経済の厳しい現実は色濃く反映されている。総務省が行った「全国消費実態調査」(2014年)によれば、旭川で抽出調査の対象となった6462世帯のうち、主な収入が勤め先収入だった世帯の比率は36・3%で、公的年金・恩給の51・5%を大きく下回った。格差社会の象徴とも言える利子・配当金を主な収入とする世帯はわずか0・5%。高所得者層の象徴である「不労所得」に頼って生きている人が旭川市にはごくわずかしかいないことがわかる。
 こうした数字が示すのは、旭川市における主要な「産業」が農業やものづくり、サービス業ではなく、もはや「公的年金・恩給」だということだ。公的年金・恩給の原資は現役世代の納める年金保険料や税金であり、現役世代がいつまで耐えられるのか、現在の公的年金制度が維持できなくなったら地域経済はどうなってしまうのかと、行く末を心配せずにはいられない。
 この主な収入の内訳についても、顕著な地域差がある。札幌市で勤め先収入が主な収入だった世帯の比率は52・0%と全世帯の半分を超えており、公的年金・恩給の30・3%を大きく下回っている。
 この記事で紹介したのは、マクロ経済の状況を示す数字だが、その背景には、給料が減って公的年金に頼るようになった世帯、年収が500万円から300万円に減った世帯などの「実例」がある。いまは中間層にカテゴライズされ、この記事を他人事として読んでいる人の中にも、いつか「300万円以下世帯」に仲間入りする人がいるかもしれない。

表紙1812
この記事は月刊北海道経済2018年12月号に掲載されています。