青少年ICTパーク1月オープン

 コンピューターゲームを競技として楽しむ「eスポーツ」。その拠点施設「青少年ICTパーク」(仮称)が来年1月にも、旭川市中心部の国劇跡(3条通8丁目)にオープンする。プログラミング教育とeスポーツが今後どう連動し、相乗効果を発揮していくのか、新たな展開も期待できそうだ。

「コクゲキ」で実証実験  ワクワクする仕掛けを
 昨年6月発足した道北eスポーツ協会(事務所はスガイディノス旭川)は「eスポーツは多くの人が親しむことのできるスポーツ・競技。場所を選ばず行え広い北海道にマッチし今後成長すると予測され、大きな可能性を秘める」と期待。昨年8月にはイオン旭川西で北海道大会旭川ブロック予選と位置づけ、人気のプログラム「太鼓の達人」などを用いて開催した。
 IT業界で全国的にも注目される旭川プログラミングコンテストの実行委員を中心に構成される「旭川のeスポーツを考える会」(下村幸広代表)では昨年12月、市民活動交流センターと「旭川eスポーツ講演会」を共同開催。教育先進国のノルウェーで体育の授業で採用されている状況が映し出され、他のフィジカルスポーツと異なり性別や障害の有無、体力、体格の差が成績に影響しないなどの特徴も紹介された。
 こうした流れを背景に、旭川市やNTT東日本、大雪カムイミンタラDMO(観光地域づくり推進法人)がコンソーシアム(共同事業体)を結成し、来年1月にオープンするのが「ICTパーク」だ。道内で官民が協力してeスポーツの競技場に取り組むのは初めての試み。総務省の実証実験として、高速・大音量の第5世代(5G)通信システムで、特定の建物や敷地を範囲とする「ローカル5G」を用いたイベントも行う。
 ホテルカンダが入居する国劇跡のビルの元映画館(3、4階)を改修し約200席からなるeスポーツ競技場「コクゲキ」を開設。タテ3㍍横5㍍サイズの大型発光ダイオード(LED)モニターを設置し、東京・秋葉原にあるeスポーツ施設のエグゼフィールドアキバと結び、プレーヤー同士が遠隔で複数対戦できる。
 ビルの1階にはプログラミング教育などを遠隔で行うことができるトレーニングルーム(約100平方m)を設ける。実証実験はNTT東日本が応募し受託が決まったもので受託額は1憶3000万円。市は5300万円を予算計上し、大会運営費や関連機器の整備費にあてる。実証実験は来年3月までだが、通信施設はそのまま使用でき、ICT(情報通信技術)関連の人材を育てる考え。
 ICTパークのオープニングセレモニーでは、式典に続いて、西川将人市長と中高生とのエキシビジョンマッチ等を予定。運営主体となるDMOは今後、「ワクワクするような仕掛けづくりを行っていきたい」としながら、eスポーツを通じた企業対抗戦等を企画している。当面はオンラインと併用で開催する見通しだが、eスポーツの大会を毎月、継続的に開催。「にぎわいを創出し、人が行き交う場にしたい」と意欲的だ。

〝旭川モデル〟10周年学生対抗eスポーツも
 このICTパークにもトレーニングルームとして確保されるのが、「プログラミング教育」の場。IT業界で注目を集めるのが〝旭川モデル〟と呼ばれる「旭川プログラミングコンテスト」だ。16歳以下を対象としICTエンジニア養成を目的に実行委員会形式で開催。会場では運営スタッフによるインタビュー付きのユーモアあふれる実況中継を交え、熱戦が展開される。
 今年度から新学習指導要領により小学校の学習カリキュラムに導入した「プログラミング教育」に先行して行われたこともあり〝旭川モデル〟として注目を集めた。同様のしくみで釧路や函館、札幌、帯広でも地方大会がこれまで開かれてきた。道内にとどまらず、長野や山梨、和歌山、岐阜、福岡といった全国各地でも旭川モデルが活用され、旭川市はプログラミング教育での先進都市として評価されているという。
 そしてコンテスト開始から今年10周年を迎え節目の開催となったが、新型コロナウイルス感染防止のため通常と異なり、オンラインで文化の日の11月3日に開催。会場となったイオンモール旭川駅前店では、コロナ対策を施しながら実施された。実行委員長を務める小川博・東海大教授は「このコンテストのプログラミングが物事のアルゴリズム(計算する手続き)と、作品制作がプレゼンテーションの基礎力を養ってきた」と歩みを振り返る。
 一方、eスポーツでも新たな企画がイオン旭川駅前で始動する。〝旭川をeスポーツの拠点に〟と呼びかけ12月19、20の両日、「道北学生対抗eスポーツ大会」と銘打ち開催。フードコートでは5Gの技術展示も行う。
 プログラミング教育のメッカともされる旭川に、さらにeスポーツの拠点としての要素が加わる。プログラミングとeスポーツ。この二つが両輪となって今後、様々な効力を発揮する原動力となるのもICTパークの働きしだいと言えるであろう。

表紙2012
この記事は月刊北海道経済2021年12月号に掲載されています。